この記事を読むのに必要な時間は約 4 分です。
地震や噴火・津波などにより、せっかく購入した愛車が使えなくなってしまった。
■災害で車が使えなくなる例
- 地割れに巻き込まれて車が見当たらなくなった
- 津波に飲み込まれて、車がどこに有るのか分からない
- 津波後車は見つかったけど、浸水がひどくて使えない
- 火山灰のせいで各種機関に不具合が起こり、廃車にするしか無くなった
しかし、50万円で以前乗っていた車と同レベルの車を購入出来るとは思えません。
年間5,000円もの保険料を払っているのに、50万円ぽっちしか貰えないのであれば、この特約に加入する意味は無いのでは？そう考える人も多いようです。
そんな人にオススメなのが「火災保険(地震保険)」を使った、車両損害リスクへの対応です。
東京海上「超保険」を使えば地震保険が100%補償される
通常、火災保険に付帯出来る地震保険(*1)は、最高でも保険金額の50%までしか補償されません。
つまり、通常であれば、保険金額を5,000万円に設定していても、最大で2,500万円しか保険金が降りないということです。（もちろん、地震等による場合ですよ。）
*1 補償範囲は「地震・噴火・それらに伴う津波による被害」ですので、安心して下さい。
しかし、東京海上の「トータルアシスト超保険」には、「地震危険等上乗せ補償特約」という特約が存在しており、これを上乗せで契約することで、地震等による被害でも、保険金額の100%の補償が受けられます。
これは、他の会社の火災保険にはない、「トータルアシスト超保険」唯一の特約です。
具体的にどのように車両損害リスクへ対応するのか？
非常に簡単です。
具体的には地震保険から降りる「家屋・家財」との保険金額の一部を、車両の修理費用や新車両の購入費用に充てるだけです。
ちなみに、超保険では最高で「建物5千万円、家財1千万円」まで保険金を掛けることが出来ます。
仮に、満額の保険金が降りたと仮定しましょう。
本来であれば、支払われた保険金は
・建物の再建設費用：5,000万円
・家財の再購入費用：1,000万円
という感じで配分すると思います。
しかし、火災保険(地震保険)に車両損害リスクも負担させるのであれば、以下のような配分が考えられます。
・建物の再建設費用：4,900万円
・家財の再購入費用：800万円
・新車両の購入費用：300万円
新車両に保険金を回すと、以前と同じ家屋や家財を手にする事は出来ないかもしれませんが、受け取った保険金をどのように配分するかは契約者の自由です。
車両に関するリスクだからと言って、必ずしも自動車保険だけで対応する必要は無い！という事は知っておきましょう。
特に、これから家を新築する人などは、必ず火災保険に加入することになると思うので、こういう対策が有ることも頭に入れておいて下さい。
ただ、火災保険は損害の査定に時間がかかる事が多いので、スピーディーな受取は期待できません。
一方で、「地震・噴火・津波による車両全損時一時金特約」なら、全損と認められた段階で、すぐに保険金が支払われるので、次の行動は取りやすいです。
火災保険に、このような欠点が有ることも踏まえた上で、大規模災害による車両損害リスクにどう対処したら良いのか？考えてみてください。
関連記事をチェックする